Google Gadgetsは、デスクトップ検索ソフト「Google Desktop」上で動作するミニアプリケーション集。Google Gadgetsを利用することにより、Dashboard内でYouTube動画を再生したり、バーチャルフラワーポッドを育てたり、スケジューラーをチェックしたりといったことが可能となる。このほか、数百ものGoogle GadgetsがMac OS X対応となった。
やっとですね。ダッシュボードで何か作りたくなりました。
グーグルがフィラントロピー事業部門Google.orgを通して石炭よりまだ安いクリーンエネルギー技術の研究開発予算として数千万ドルの投資を行うことを本日（米国時間11/27）明らかにした。
共同ファウンダーのラリー・ページはソーラー熱と風力エネルギーこそが今後の進むべき道だと考えている。
グーグルは既にIdealab出身のeSolar社、高高度風力発電会社Makani Powerと共同で事業を進めている（グーグルが各社に投資してるかどうかは不明）。本社ビル屋上のソーラーパネル設営では、これまた偶然にもIdealab出身のEnergy Innovationsと共同で働いた経験も。このEnergy Innovationsはフレネルレンズを活用した独自のソーラー集中型技術の開発を進めているんだが、ここでは横道の話になるかな。
グーグルはエネルギー効率の良いデータセンターの運営で培った専門知識を、もっと広範な再生可能エネルギー事業に活用したいと考えている。どう見ても検索や世界の情報を整理する本業とはなんの関係もない事業なのでGoogle.orgの管轄に置いたというわけだ。でもグーグルには投入する資金がある。仮にそこから何か結果が出るなら、それは本当に価値ある成果となるだろう。
それにしても石炭エネルギーより安い再生可能エネルギーを補助金なしで実現するなんて、誰が取り組んだって途方も無い難題だ。これだけ大胆なゴールなら達成できなくても誰もグーグルは責めない。成果が挙がれば何であれ絶賛の嵐だろう。だがまあ、彼らは頭の切れる連中だ。地球温暖化も規模は大きいが、とどのつまりはエンジニアの問題。ね？ ラリー・ページなら毎週火曜日の20%（G社員の自由時間割り当て）で解決できる問題かもしれない。
GoogleはGoogle MapsにGoogle Earthの機能を2つ追加した。そこで疑問が起きてくる。いったいGoogle Earthに将来はあるのだろうか？
Google Mapsに付け加えられた2つの新しい機能の一つは上空を飛びながら地形を見る機能だ。これはだいぶ前からGoogle Earthにあった機能だが、今やGoogle Earthをダウンロードする必要なしに、Google Mapを利用して地形を見ながら上空を「飛ぶ」ことができる。
Mapsのもう一つの新しい機能は、Google Earthにあったコミュニティーへの情報提供だ。「Our Maps」はwiki方式でユーザーがGoogle Mapsに情報提供する機能だ。これで特定の場所にメモをつけたり、その情報を友達と共有したり、一般に公開したりできるようになった。
GoogleはKeyholeを2004年10月に買収した。理由は誰の目にも明らかで、Googleは当時地理情報分野に本格的に進出しようとしていたので、衛星画像の利用技術が欲しかったからだ。 Keyholeの技術でGoogle Earthが可能になった。Google Earthをダウンロードしてインストールすると、当時としては前例のない精密さで宇宙から見た地球の画像を見ることができるようになった。しかし Googleは、Picasaその他わずかな例外を除いて、本質的にソフトウェアそのものを提供する企業ではない。GoogleはKeyholeから得た機能の多くを次第にGoogle Mapsに移し換えていった。この間、Google Earthへのサポートも続けられたわけだが、これがいったいどこまで続くのだろうか？ 時ととともにGoogle MapsがGoogle Earthの機能を吸収していくにつれて、Earthの魅力は薄れていかざるを得ない。同時にGoogle全般の戦略としてダウンロードしなければならないソフトウェアより、ウェブから直接利用できるサービスを優先するというのは自然である。Google Earthはまだしばらく続くだろうが、Googleの思惑次第でいつ消えていくことになっても不思議ではない。今やGoogle Earthの機能はすっかりGoogleMapsに吸収されているうえに、Mapsはオンライン・サービスであり、ダウンロードが必要ないのだ。私は GoogleはEarthのサポートを来年か再来年あたりで打ち切る準備を進めているのではないかと思う。
今回実施されるのは「Android Developer Challenge」と呼ばれるもので、「Challenge I」と「Challenge II」の2回開催予定。1回目の「Challenge I」は現地時間の2008年1月2日から3月3日まで。3月末に審査が行われ、応募された中から50個が2万5000ドル（約279万円）を進呈。この資 金を使ってさらに5月1日までにこの50個のソフトは開発が続行され、最終的に10個を選出してそれぞれに27万5000ドル（約3075万円）、さらに 10個に10万ドル（約1118万円）が贈られます。トップ10のソフトは2008年5月末に発表予定。
http://www.google.com/intl/en/press/pressrel/20071112_android_challenge.html
AndroidはここからDl
グーグルが主力Adwordsに数々の変更点を発表、Adwords広告主によりトータルなサービスの提供が可能になった。
サイトターゲット機能にも若干修正を加え、広告主がサイトのフロントページだけでなく、その先の個別ページにもキャンペーンを流せるようにした。これに合わせて機能名も「プレイスメントターゲティング（placement targeting）」に改称。広告主は「自社ニーズに一番ピッタリな」入札オプションが選べるほか、プレースメントターゲティングは各キャンペーンの全体目標に応じてCPM広告にするかCPC広告にするか決めることができる。
どれも革命というほどの変更ではないが、Adwordsはワンサイズのパッケージから、広告主が自分で選べるオプションを各種取り揃えたパッケージへとまた一歩進化したかたちとなる。グーグルはオンライン広告では独占的立場なので特別何かしなくても新規広告主は寄ってくる。それなのにこうして顧客の要望に耳を傾け進化を続けている辺りがナイスだ。
あらゆる分野に進出するというGoogleの探求はまだまだその対象を広げている。マウンテンビュー拠点の検索エンジン界の巨人が今日（米国時間 11/7）、新契約を発表する。これは、アメリカ国内のガソリンスタンドでドライバーたちがGoogleを利用できるようになるというもの。「グーグルらしい」…。確かに。
Gilbarco Veeder-Root Inc製のものを採用しているガソリンスタンドでは、インターネット接続が提供され、Google Mapsがカラースクリーンに表示されるという。これにより、ホテル、レストラン、病院、あるいはガソリンスタンドのオーナー指定によるその他の地元名勝などへの道順をチェック、その場で印刷したものを入手できる。
Googleは、コンテンツに広告は表示しないが、各ガソリンスタンド所有者には地元レベルのビジネス案内においてクーポン表示やその他類似の収入源を得る機会があるかもしれない。まずはじめに、3,500におよぶガソリンスタンドから展開をスタートし、今後、需要によって拡大していく。
APからの引用によれば、GoogleのKaren Roter Davisは、これは、いつでも、どこでも人々が必要とする場合にGoogleサービスを提供していくという取り組みの一環で「ある意味とてもグーグルらしい、経路を知るためのよりさりげない方法」だと述べた。
Googleの主導するオープン携帯プラットフォーム「Android」の 発表によりいわゆる「Google携帯」のうわさは否定された形となりましたが、そのAndroidプラットフォームのテストおよびOpen Handset Alliance参加企業へのデモ目的に使用されてきたプロトタイプ端末についていくつか情報がでています。リンク先Forbesによればプロトタイプは (既報通り) HTC製の端末であり、Google内部では「Dream」のコードネームで呼ばれているとのこと。
そのほか「Dream」の特徴として語られているのは：
米Wall Street Journal（WSJ）オンライン版のブログに掲載の記事によると，米Googleがかねてより噂のあった携帯電話計画に関する発表を米国時間11月5日に行う模様だ。
情報筋によれば，Googleは同社のオープンなプラットフォームを支持する世界各国の種携帯電話メーカーや携帯電話事業者との提携を発表する計画という。可能性のあるパートナとして，ドイツDeutsche Telekomの子会社T-Mobile，米Sprint Nextel，台湾のHigh Tech Computer（HTC），韓国のSamsungおよびLG Electronics，スウェーデンEricssonとソニーの合弁会社SonyEricssonなどの名前が挙げられている。ハードウエアについては，最初の携帯電話が2008年半ば頃に登場する見込み。
Googleが、同社のソフトウェアを携帯電話に搭載するという待望の計画を、今後2週間で明らかにするという。これは、匿名の関係筋からの情報として、Wall Street Journalが米国時間10月30日に掲載した記事で報じていることだ。この「Google搭載」電話は、2008年中ごろには市場に登場すると予測されており、台湾のHTC、韓国のLG Electronics、Deutsche Telekom傘下のT-Mobile USA、France Telecom傘下のOrange、Hutchison Whampoa傘下のHutchison 3G UKなどがメーカーとなる可能性があるとして名が挙がっている。また「Google Maps」「YouTube」「Gmail」などに対応する広告収入ベースの電話サービスに加え、開発者が追加機能を構築できるオープンなOSになるだろ うと、同記事は伝えている。
Googleの電話に関するうわさは、今年になってさらに広がりを見せているが、Googleの上層部はこれに関するコメントを避けている。
Google幹部は、電話事業者が市場を閉ざし米国の電話市場での革新を妨げているとして、不満の意を表明している。同社の最高経営責任者 （CEO）Eric Schmidt氏は、10月24日に開催されたGoogle Analyst Dayで、700MHz帯周波数の競売に参入する可能性を示唆している。
Skypeケータイのニュースが正式になった。 イギリスの携帯通信会社「3」（社名）と共同で11月2日英国内でリリースとなる。また、年内にはオーストラリア、オーストリア、デンマーク、香港、イタリア、マカオ、スウェーデンで発売の見込み。
skypephone.pngスカイプ内蔵のケータイとしては、これが第1号となる。スカイプのメンバーにかけるのは通話料タダ。フォン発売価格は100ドル。スカイプ以外の一般通話には使用時間に応じて払う従量課金制プランと、月極め契約で使い放題のプランがある。
3（社名です）にとっては先見の明のある動き。みんなが無料ネット通話を使って携帯電話キャリアの中抜きを始めるなら、そのトレンドに先回りをかけ自分自身の肉を食べる通話キャリアが現れてもおかしくない。3（社名です）はスカイプ以外の通話を拾うことでスカイプを使う携帯加入者の間にもローヤルティの点数稼ぎができる、というわけだ。通話キャリアの目から見たら顧客の奪い合いが減ることなら何でも試す価値はあるだろう。
「Googleモバイル」が個人ポータルとしてリニューアル。ニュース一覧などを表示できるほか、検索した地名を自動で保存し、手早く地域情報を検索できる。google携帯への布石かな。広告モデルが見えてきました。
グーグルは10月19日、携帯電話向け検索サービス「Googleモバイル」のトップページに、ニュース一覧やGmailの新着メールなどを表示できる機能を追加し、個人ポータルとしてリニューアルした。最近検索した地名を自動で保存し、手早くローカル検索したり、周辺の地図や天気予報をワンクリックで確認できる機能も備えた。
従来は検索窓だけのシンプルな構成だったが、新たに、Gmailの新着メールや「モバイルGoogle ニュース」のヘッドライン、PC向け個人ポータル「iGoogle」の人気RSS（「nikkansprts.com」「痛いニュース」「ITmedia ＋D最新記事一覧」など）から好きなものを選び、トップページに表示できるようになった。
「パスタ 渋谷」などと検索すると、地名の「渋谷」だけを保存して検索窓下に表示。その状態で新たに検索を始めれば、渋谷周辺のローカル検索ができる。また、そのままトップページの「地図」「天気予報」をクリックすると、渋谷周辺の地図や天気予報にアクセスできる。一度検索した地名は保存され、次回以降は履歴から選ぶだけで地域情報を検索できる。乗り換え案内は、駅名だけでなく「六本木ヒルズ」などスポット名からも利用可能だ。
少し前の記事ですが、面白かったので紹介
Googleの有名な採用面接に出そうな問題がある。お客が1000ドル払ってくれたら、私は2000ドル返します。私の利益はいくらになるでしょう？資金は大切ですが、「捨てれる資金」と「生かす資金」を見極めている辺りが素敵です。残念ながらこれは架空の話ではない―Google Audioというラジオ広告ネットワークについて、Googleが実際に行なっているプロモーションだ。 そのとおり、Googleは1000ドル払ってくれた広告主全員に2000ドルを返すと約束している。2000ドルはキャッシュではなく、それだけの額の 広告キャンペーンを将来無料で提供するということだが、それでもGoogleは広告を掲載するラジオ局に自分の懐から金を払わねばならない。要するに１個 買ってくれたら2個無料で差し上げますという古典的キャンペーンだ。これは今年いっぱい有効という。
このキャンペーンは、オンライン広告での大成功に もかかわらず 、Googleがオフライン広告では苦戦を続けていることの新しい証拠とみてよいだろう。市場シェアをこれほど露骨な方法で確保しなければならないようで はラジオ広告を売るのによほど苦労しているに違いない。こういった戦術はこれが初めてではない。たとえば去年、Google Checkoutの立ち上げキャンペーンでGoogleはライバルのPayPalと競争するために、このサービスを販売に利用したユーザーに対し、売り上 げ10ドルに対して20ドルのリベートを支払った。このキャンペーンの成果がどうだったか詳しくは知らないが、PayPalは今も健在なようだ。
Google が腐るほどキャッシュを持っていることは確かだが、だからといって市場シェアを買い取るためにそれを使うべきではあるまい。Google Audioがラジオ広告を売買するのに良い方法であるなら、すぐにラジオ局も広告主も自分たちの判断で利用するようになるだろう。新しいサービスを試して もらうためにユーザーに金を払わねばらないとしたら、Googleにとってよい兆候ではない。
Googleは、モバイルコンテンツの広告プラットフォーム上で、コンテキスト・ターゲティングの広告を実現する新しい広告プログラム「AdSense for Mobile（モバイル版Adsense）」を発表した。こういうニュースを聞くたびに何かサービスを作りたくなりますね。
AdSenseを利用しているパブリッシャーは、AdSense for Mobileを利用しターゲットされたモバイルテキスト広告を挿入することで、モバイル版サイトからも収入源を得ることとなる。
Googleによると、「広告主はますます増え続けるモバイル版パブリッシャーと連携することで、より早く、効率的にユーザーが見つけたい情報を見つける支援をし、最終的にはよりいっそう優れたモバイル・エクスペリエンスを提供できる」という。
「AdSense for Mobile」は、モバイル・ブラウザー用に用意されたウェブサイトを持っており、コンテキスト広告によりモバイルコンテンツからの収益化を望むAdSenseユーザーに焦点をあてている。
Adsense Mobileのテキスト広告は、通常（ウェブサイト版）のAdsense/ Adwordsと同じ要領で、オークションモデルでも機能する。
AdSense for Mobileは、US、英国、フランス、イタリア、ドイツ、スペイン、アイルランド、ロシア、オランダ、オーストラリア、インド、中国、日本（まもなく）で、利用可能となる。
Googleのウェブベースのオフィスアプリケーションに、9月18日より新たにプレゼンテーションの共有機能が加わった。それにともない同社は、サービス名を「GoogleDocs」から「Googleドキュメント」日本語版に変更した。
GoogleDocsではこれまで文書とスプレッドシートの編集・共有機能が提供されてきたが、Googleはユーザーからの強いリクエストに応 えて、今回プレゼンテーション機能を追加したとしている。企業や教育機関などに提供しているGoogleAppsからも利用できる。
こ・・これは便利。
共有が便利。
日本テレビ・読売新聞によるニュース写真・動画投稿サイト始まりました。
実際に投稿された情報がニュースに使用されます。
http://www.flipclip.net/tokudane/
このプレスでGooglezonをふと思い出しました。
各人のニュースが生かされるってやつね。
GIZAZINさんのサイトより
いわゆる「フェアユース」（公正使用）の方が「コピーライト」、すなわち著作権を保護しまくるよりも経済的効果は大きいとするレポートが日米欧の大手コンピュータ企業・通信会社で組織する業界団体「Computer＆Communications Industry Association（CCIA）」から発表されました。CCIAにはGoogle、Yahoo！、Microsoftなどが名を連ねています。日本でもジャスラックさんや、ヤマトの作者さんで賑わすコピーライト問題ですが、コピーライト保護によって得られる利益は一個人（企業）であり、フェアユースは均等利益。
このレポートは米国での市場効果を検証したもので、それによるとフェアユースによってアメリカ経済には年間で総額4兆5000億ドル（約511.7兆円）の利益がもたらされており、これはコピーライトによる著作権保護によって得られた利益を上回っているそうです。
レポートによると、著作権保護による利益はこれまでで総額1兆3000億ドル（約147.8兆円）でしかないとのこと。また、利益だけでなく、フェアユースはアメリカの経済に付加価値をもたらしており、その合計額は2兆2000億ドル（約250.1兆円）になっているとのことです。
アメリカの場合のフェアユースとは、著作権者の許諾なしに著作権法で保護されたものを使用できるというもので、特にインターネット関連企業はこのフェアユースによって莫大な利益を生み出しているとされます。
ただ、アメリカにおいてもフェアユースなのか著作権法の侵害なのかという判断はケースバイケースであるため、一種のギャンブルに近いのが実態であり、ネット上のページを回収して検索エンジンを提供しているGoogleの場合は判明している分だけでも訴訟を4回起こされています。
なお、今回のレポートの目的は、著作権の行使によって利益を得ている既存権益者達に対し、著作権立法においてはバランス感覚が必要だということを示すためのものだとしています。
今回発表された「Places Organizer」の画像を見ると、ブックマークだけでなく、ページ閲覧履歴やダウンロードしたファイルの履歴、さらにはサムネイル画像やタグ付けなど、Firefoxに関するもろもろのものを集中管理するための機能というのが正しい位置づけ
google earthのオプションとしてフライトシュミレータが出たようです。
これ自分の家の付近飛んだら面白そう。
API公開でそんなゲームが出来るかもしれません。
http://earth.google.com/index.html
web2.0って言葉があまり好きではないのですが、全世界の共通言語となっているのでどうしても使ってしまう毎日。
つい最近Googleさんが「web3.0」について語っているmovieを見つけました。
「メディアにとらわれず小さなアプリの集まりで、バイラルで広がるもの」
ガジェットとかブログパーツ・ジェネレータがこの先駆けの様な気がします。
を探しつつ
