Webの利用時間、新聞を超える勢い

　今年は米国の消費者が1日にインターネットサーフィンに費やす時間が、新聞を読む時間や映画を見に行く時間、音楽を聴く時間よりも多くなる見通しだ。8月7日、このような調査結果が発表された。

　この結果は、投資会社Veronis Suhler Stevenson（VSS）の新しい報告書の一部。この報告書は、広告主が消費者の行動の変化に注目し、デジタルマーケティングのような領域に投じる資金を増やしていることを示している。

　昨年のVSSの調査では、広告媒体トップ2は新聞（557億ドル）とテレビ（487億ドル）だった。

　だが同社は、2011年にはインターネット広告が最大の広告媒体になる見込みだとし、その規模を630億ドルと予測。このシフトをメディアビジネスの「転換点」としている。

　「われわれはこれを大きな発見の1つと考えている」とVSSのマネージングディレクター、ジェームズ・ラザファード氏は語る。VSSはコンサルティング会社PQ Mediaと協力して今回の調査を実施した。

　またラザファード氏は、メディア業界にとって心配の種になりそうな展開も指摘している――2006年は、消費者が新聞など従来型のニュース・エンターテインメント供給源からシフトしたことの波及効果で、メディアの利用時間が全体的に微減した。

　消費者のメディア利用時間が前年よりも減ったのは10年ぶり。1人当たりの利用時間は年間3530時間で0.5％減少した。デジタルメディアの利用は通常、従来型メディアよりも時間が少なくて済むと報告書は指摘している。

　例えば、消費者はたいてい、地上波テレビやCATVを1セッション当たり30分以上視聴するが、オンラインでユーザー生成ビデオの視聴に費やすのは5～7分だという。

　これは、一部のメディア専門家の「インターネット利用はメディア利用時間の総計を押し上げる」という予測に反するかもしれない。だがVSSは、このトレンドは2007年に自然と修正され、メディア利用時間は全体的に0.1％増え、2008年には0.8％増えると予測している。これはほぼ2004年と2005年の増加に沿っているという。

　2006年に消費者が最も時間を費やしたメディアはテレビで、ラジオがそれに続く。この2つがメディア利用時間の約70％を占めた。それに音楽が5.3％で続き、新聞は5％、インターネットは5％だった。

　だが今年は、インターネットがメディア利用時間に占める割合が新聞と音楽よりも大きくなるとVSSは予測している。インターネットの割合は5.1％に伸び、新聞と音楽はそれぞれ4.9％に減少すると見られている。

　また、インターネットのおかげで職場でのメディア利用時間が増加していることも示された。2006年の「組織内のエンドユーザー」による1人当たりメディア利用時間は3.2％増の260時間だった。2007年から2011年まで増加が続く見込みだという。

　「最新情報を必要とする企業はますます増えている。仕事中はほとんどの人がデスクからコンピュータにアクセスしている――企業は最新情報を必要としており、それに対価を支払うことに前向きだ」（ラザファード氏）

ニュースにすることでもないですね。